測量設計用語集

　ニュースや新聞で、ちょっと見たり聞いたりする、測量設計用語を集めました。
　メールでの質問も受け付けます。
 
CALS/EC
「Continuous Acquisition and Life-cycle Support／Electronic Commerce」の略称
「公共事業支援統合情報システム」を意味する略称｡公共事業の調査･計画､設計､入札､施行及び維持管理等の各プロセスにおいて情報をデジタル化し､インタｰネット等のネットワークを利用して､効率的に情報を交換･共有･連携できる環境を創出しようというものです｡
GIS
「Geographical Information Syatem」の略称
地理情報システム｡デジタル化された地図（地形）データと､統計データや位置の持つ属性情報などの位置に関連したデータとを､統合的に扱う情報システムです｡道路や建物に関するデｰタとＧＰＳを組み合わせたカーナビゲーションシステムもＧＩＳの応用例の一つです｡
GPS
「Global Positioning Syatem」の略称
「全地球的測位システム」と呼ばれる､位置を知るための仕組み｡人工衛星からの電波を受けて､位置を測定します｡測量やカーナビゲｰションなどに利用されています｡
epoch（エポック）
　干渉即位でのデータ取得間隔。通常１５秒〜３０秒に設定されます。基線解析は１００組のエポックデータを使用して行われます。
動的干渉即位ではエポックは数秒に設定され、１組〜数組のデータにより基線解析を行います。ただし、エポック間隔を短く設定すると、受信機内のメモリーも多く使用されるので観測前にはメモリ残量を確認しておかなければなりません。
観測計画
　測量用ＧＰＳ受信機の基線解析用ソフトウェアには、必ず観測計画立案のためのプログラムが付属しています。ＧＰＳ測量の際の観測日、場所等決まった時点でこのプログラムを使用し、観測する衛星番号や、上空の配置等を確認します
　　　（１）観測点の場所（概略の経緯度）観測点数
　　　（２）観測日、開始時刻、観測時間
　　　（３）受信機の機種と台数
　　　（４）セッション数
　　　（５）観測する衛星番号と衛整数
　　　（６）衛星の高角度
　　　（７）エポック
協定世界時（Coordinated Universal Time,UTC）
　協定世界時は原子時系で、英国グリニッジにおける平均太陽時の世界時（Universal Time,UT）との地球の自転が減速しているために起こる地形のズレを１秒以内に抑えるように工夫された時系です。世界が地球回転に準拠しているのに対し、協定世界時は地球回転と原子時との妥協的な時系であるといえます。
　協定世界時は閏秒を修正しているので、その修正を行わないＧＰＳ時とは、１０数秒の差があります
また、日本中央標準時（Japan Standard Time,JST）は、協定世界時と＋９時間の時差があります。
上空視界（sky visivility）
　ＧＰＳ測量は、観測点間の視通を必要としないが、出来れば水平線から上に何も視界を妨げる物のないことが理想です。
が、日本でこのような条件を満たす点は皆無に等しい状態です。
　しかし、衛星電波は低い高度のものを受信すると、地面や建物等で電波の反射があったり、電離層や大気を斜めに通過することになり、どうしても誤差が増大してしまいます。このため、上空視界は制限が必要で、通常高角度１５度〜２０度以上を標準とします。
電子基準点
　電子基準点とは、国土交通省国土地理院（以下「国土地理院」）が運用している各種測量の基準点として利用するため、また地震予知、火山噴火予知研究のため広域地殻変動監視をもくてきとして設置されている。
全国に１２２４点（Ｈ１６／３現在）が運用され、全国に２０ｋｍ〜２５ｋｍ間隔で設置されています（南関東・東海地域は１０ｋｍ〜１５ｋｍ間隔）。
高さ５ｍのステンレス製のタワーの上部にアンテナが設置されており、ＧＰＳ衛星からの電波を連続的に受信しています。受信データは、リアルタイムに、つくばの国土地理院ＧＰＳ中央局へ集められデータ管理・解析が行われます。
GEONET（ＧＰＳ連続観測システム）
「GPS Eart Observation Network System」の略称
このシステムは、ＧＰＳ衛星から各種情報を受信する電子基準点と観測データの解析及び監視を行うＧＰＳ中央局から構成されています。ＧＰＳ中央局では、総合管理装置によってデータの解析処理や、データ提供を行っています。
RTK-GPS測量
RTK-GPS（Real%nbsp;Time Kinematic GPS）測量とは、リアルタイムにキネマティック測量を行う方式です。
　短い観測時間でＧＰＳの搬送波の位相差による測量方式で、無線を使って行われます。
e-Japan
　平成１２年内閣に高度情報通信ネットワーク社会形成基本法に基づき、高度情報通信ネットワーク社会形成に関する施策を迅速かつ重点的に推進するため、高度情報通信ネットワーク社会推進戦略本部「ＩＴ戦略本部」がおかれました
　　１．世界最高水準の高度情報通信ネットワークの形成
　　２．教育及び学習の振興並びに人材の育成
　　３．電子商取引等の促進
　世界最先端のＩＴ社会への転換を迅速に推進することを目標に、科学技術・学術研究分野の情報化の一環として、地域情報システム（GIS）の推進、高度道路交通システム（ITS）の推進することとしています。
 
このページトップへ